Asian River Restoration Network (ARRN)

アジア諸国における河川再生に関する情報交換を目的とした組織として、2006年11月ARRNが設立されました。日本におけるARRNの活動は、日本河川・流域再生ネットワーク(JRRN)が担います。

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お問い合わせ先(JRRN事務局)


〒104-0033

東京都中央区新川1丁目17番24号

ロフテー中央ビル7階

 (財)リバーフロント整備センター

    企画グループ内
Tel: 03-6228-3860
Fax: 03-3523-0640
E-mail:info@a-rr.net


会員登録資格
 JRRNへの登録は、団体、個人を問わず無料です。行政、民間団体、NPO、研究者、個人等、所属団体や機関を問わず、積極的に河川環境の整備改善に携わるすべての方々のご参加を歓迎いたします。
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会員の特典
 会員登録をされた方々へ、様々な「会員の特典」をご用意しています。

 (1) ニュースメール(週1〜2回)による国内外の河川再生情報が配信されます。
 (2) 会員限定行事への参加ができます。また、国内外のセミナー、ワークショップ等の開催情報が入手できます。
 (3) 必要に応じた国内外の河川整備事例の情報収集や専門家紹介等の支援を受けられます。
 (4) JRRNを通じて、河川再生に関する技術情報やイベント開催案内等を国内外に発信可能となります。

advantages ※1 ホームページ上に入力頂いたコメントは、JRRN事務局承認後に公開させて頂きます。
※2 ホームページ「イベント情報」欄へのイベント掲載は、JRRN事務局承認後に掲載させて頂きます。
※3 ニュースメール、Newsletter、年次報告書のバックナンバーは、会員・非会員を問わずJRRNホームページ上で閲覧できます。
※4 「JRRN/ARRN主催行事の優先案内・参加」は、一般公開前に、JRRN会員を優先してイベント案内と募集を致します。
※5 国内外の河川再生関連情報収集や専門家・組織紹介支援は、その目的に応じてJRRN事務局で判断し対応させて頂きます。
※6 ホームページ「最近の話題・ニュース」やニュースメールでのイベント案内等は、JRRN事務局承認後に掲載します。
※7 個人会員からのホームページ等での情報発信依頼に対しては、公益に資する内容に限りJRRN事務局で判断し対応します。
※8 団体会員申込時に、英語情報の受信を希望された団体会員のみとします。
※9 目的や内容により可能な支援内容も異なりますので、本サービスに関してはJRRN事務局にお問合せ下さい。


会員登録方法  ※会員の登録は、団体会員・個人会員で異なります。
 

(団体会員として登録される方)

 団体会員を希望される方は、団体会員登録方法に関する説明書及び申込書を以下よりダウンロードし、その内容に従いご登録をお願いします。

    団体会員登録説明書及び団体会員登録申込書のダウンロード



(個人会員として登録される方)

 個人会員の登録をご希望される方は、以下の項目に関して記載の上、   register-1109@a-rr.net  までお送り下さい。

    (1) 氏名(フリガナ)  
    (2) 所属(組織名、部署名等)
    (3) 連絡先: 自宅 or 所属先
        ((4)〜(6)で登録する連絡先の区分を自宅もしくは所属先のいずれかから選択してください)
    (4) 住所  
    (5) 電話
    (6) FAX
    (7) メールアドレス(ニュースメール送付先)
    (8)関心のある分野や専門等

 もしくは、以下の申込書をダウンロード頂き、FAXにて申し込むことも可能です。

    個人会員登録申込書のダウンロード


会員登録状況

 【個人会員】

 平成22年3月16日現在の会員の内訳は以下の通りです。(個人会員数:413名)


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 【団体会員】

 平成22年3月16日現在の団体会員は以下の通りです。(五十音順)


(NPO・地域団体・市民団体)
  ○ 金目川水系流域ネットワーク
  ○ 東海タナゴ研究会
  ○ NPO法人まちづくりネット熊取
  ○ NPO法人水辺に遊ぶ会
  ○ NPO法人流域調整室

(民間企業)
  ○ 環境工学株式会社
  ○ 株式会社建設技研インターナショナル
  ○ 株式会社 コミュニティ・ディベロップメント・パートナーズ
  ○ 有限会社ストリームグラフ
  ○ 株式会社大洋土木コンサルタント
  ○ 株式会社地圏環境テクノロジー
  ○ 株式会社ディーリンク
  ○ 株式会社ドーコン 水工事業本部
  ○ 日建工学株式会社
 
(行政機関・公益法人)
  ○ 倉敷市
  ○ 社団法人日本河川協会
  ○ 独立行政法人水資源機構
  ○ 財団法人リバーフロント整備センター






運営方針・個人情報保護方針